早大日本史の全学部（政経学部を除く）に共通する問題形式の特徴（傾向）は、正文誤文判定問題である。
今回は、最新の過去問（2018年）を利用して人間科学部の問題を紹介します。
なお、法学部・商学部・教育学部・社会学部なども問題形式が同じですのでとても参考になりますよ。
早稲田のレベルがセンター試験の正誤判定と比べて、どれほどのどれほどの違いがあるのかを
ここで知ってほしい。
2018年2月18日 人間科学部本試験
大問１ 問6 下線部f（古事記・日本書紀）について述べた文として，誤っているものはどれか，1つ選べ。
ア 『日本書紀』は，編年体で書かれている。
イ 『日本書紀』は，元正天皇の時代に完成した。
ウ 『日本書紀』の次の六国史は，『続日本紀』である。
エ 『古事記』は，稗田阿礼が記憶していた伝承を太安万侶が筆録したものである。
オ 『古事記』は，孝徳天皇までの天皇家の歴史を記す。
大問４ 問5 下線部c（シベリア出兵）に関して，誤っているものはどれか，2つ選べ。
ア アメリカがシベリアにいたチェコ軍救援を提唱したことを受けて行われた。
イ ニコラエフスクで日本軍・居留民がパルチザンに包囲され，殺害される事件が起きた。
ウ 出兵には多額の戦費が費やされ，多くの死者と負傷者を出す結果となった。
エ 第一次世界大戦後に各国は撤兵したが，日本の駐兵は長期に及んだ。
オ 日本軍は，一時はシベリア・北満州を越えてロシア西部にまで進出した。
カ 日本はソヴィエト政権からシベリアの鉄道敷設権などの権益を獲得した。
問10 下線部e（治安維持法）に関連して，誤っているものはどれか，2つ選べ。
ア 日ソ国交樹立による共産主義の広がりを防ぐ目的があった。
イ 国体の変革を目的とする結社の組織者，参加者の処罰を定めた。
ウ 私有財産制度の否認を目的とする結社の組織者，参加者の処罰を定めた。
エ 昭和初期の治安維持法の改正は，普通選挙制による最初の総選挙の年に行われた。
オ 昭和初期の治安維持法の改正により，死刑を含む処罰の規定が廃止された。
カ 東条英機内閣のとき，北部仏印進駐のあった年に治安維持法の改正が行われた。
大問５ 問8下線部eは自由民権運動が盛んだった時期のことを指すが，この時期に作成された私擬憲法に関して，誤っているものはどれか，2つ選べ。
ア 福沢諭吉系の交詢社は「私擬憲法案」を作成した。
イ 「私擬憲法案」は，大統領制と国務大臣連帯責任制を定めた。
ウ 板垣退助が設立した立志社は「日本憲法見込案」を作成した。
エ 「日本憲法見込案」は，二院制を定めた穏健なものであった。
オ 植木枝盛の「東洋大日本国国憲按」は，人権保障，一院制を認めた急進的なものであった。
カ 東京近郊の五日市で活動していた豪農の民権家たちは「五日市憲法草案」を作成した。
解答 大問１の問６ オが誤文。孝徳天皇ではなく推古天皇だと正文となる。
大問４の問５ オとカが誤文。本問は早稲田で頻出するイの尼港事件を知っていると正解にたどり着きやすい。
問１０ オとカが誤文。本問は早稲田で頻出する治安維持法（1925年制定⇒1928年の改正で
最高刑が死刑⇒1942年の改正で予防拘禁制）の流れをしっかり押さえていたら正解にたどり着きやすい。
大問５の問８ イとエが誤文。私擬憲法関連は、早稲田が大好きな「自由民権運動の流れ」の重要関連事項
なので早大の過去問研究をしっかりやった人は、試験当日楽勝で対策をしてない人との差をつける問題となります。
吉田塾では、上記のような問題に対応できるために「戦略的かつ効率的」な早稲田対策を行っています。
そのリアルな成功例が、「早稲田の合格レポート」（大村君）に掲載されていますのでぜひ読んでください！
なお、さらにくわしい「傾向と対策」が知りたい人は、お問い合わせしてもらえれば
カウンセリング（無料）を丁寧に行う中で、伝授しますよ！
