2025年2月の関東の有力私大(明治大学など)では、「歴史総合、日本史探究」を課すことを公表していた
大学においても、「日本史探究」の知識だけで解答が可能な問題しか出題しなかった大学がほとんどでした。
これは、2025年2月の本試験については大学側が浪人生などを配慮した移行期間の年と判断したためと思われます。
なお、一方で慶応義塾大学ではイギリスの産業革命(クロンプトンやスティーブンソン)など、中央大学商学部では戦後のアメリカ大統領
(ジョンソン、ニクソン、ケネディ、レーガン、クリントン)などについて真正面で「歴史総合」の世界史分野から出題された問題がありました。
これらの大学においても移行期間を配慮し出題数は抑えた感があります。
以上を踏まえて、2026年2月の本試験における「歴史総合 日本史探究」における出題を予想するに
各大学の方針として移行期間は過ぎたとの判断から真正面で「歴史総合」の世界史分野から出題する大学が激増すると吉田はみています。
だだし、2025年2月の本試験においては「歴史総合、日本史探究」を課すことを公表しておきながら世界史分野の出題を控えた
大学(明治大学など)は、出題はするが「出題数は抑える」のではないかと思われます。この抑える「サジ加減」は、すでに2025年2月の本試験で
出題した慶応義塾大学や中央大学商学部がとても参考になると思います。
なお、吉田塾HPのコンテンツ「日本史探究のための歴史総合」では、慶応義塾大学や中央大学商学部の「歴史総合」問題を掲載してしています。
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