「一生役に立つ」戦略的な思考力を養う日本史の実践道場

慶應に完全準拠!オリジナル対策問題

☆本問は、吉田がオリジナルで作問して某予備校の慶応模試に採用された問題である。

 慶応義塾大学は、学部ごとに出題形式が全く違い、また出題分野もかなり異なっている。
極めて学部特性を重視した大学だと言えよう。その中で経済学部の日本史は、出題範囲は近世以降に限定され、経済学部という学部特性を強く意識した問題が出題され続けている。
 本問は、その特性に完全準拠したオリジナル対策問題となっている。ぜひ、この機会に解いてみよう!

問題

近代日本の諸産業の発展における官民の役割分担について述べた次の文章を読んで、以下の問に答えなさい。

 

明治政府は、欧米列強の干渉を避け「万国対峙」し日本の独立を維持するために富国強兵を目標に掲げた。軍事力の強化と経済発展をすすめるためには欧米列強が産業革命により、すでに達成していた近代的生産技術を日本に移植することが急務とされた。そのため、明治政府は殖産興業とよばれる「上からの資本主義化」を強力におしすすめた。また、欧米のすすんだ技術・制度を吸収するためにA日本人全体の教育水準を上げる必要性が重視され文明開化がすすめられた

1870(明治三)年に設置された( a )は鉄道の敷設や鉱山の経営、造船所の経営を担当し、1877年には( b )を設立した。1873(明治六)年に設置された( c )は製糸・紡績の機械制生産の促進をはかるための官営模範工場を設立し、1877年には( d )を開催した。また、1869(明治二)年に設置されたB開拓使によって北海道の開拓がすすめられた

C1881(明治十四)年からはじまる一連の松方財政政策によって近代的な貨幣・金融制度などが整い、日本の資本主義の発達(産業革命の進展)の前提が用意された。松方デフレにより物価が安定し、また銀本位制が確立され金利が低下して資金が借りやすくなったため株式取引が活発となり1880年代後半には鉄道や紡績を中心に会社設立ブーム(最初の企業勃興)がおこった。

紡績では1883年に開業したD大阪紡績会社が一年目から黒字を計上したことに刺激を受けて次々と大規模な機械制生産を行なう紡績会社が設立された。その後、E綿紡績業は政府の手厚い政策にも支えられて国内需要を満たし、ついには輸出産業として地位を確立するにいたった

さらに、明治政府はF日清戦争の勝利によって得た賠償金の一部を利用して重工業の発展のため官営工場を設立し、金融制度を確立し、G大正時代に入っても諸産業の発展を促す貿易振興策を次々と打ち出すことで民間企業の成長を下支えしていった

問1 下線部Fに関連して、次のグラフは明治期における義務教育の就学率の変化を示したものである。
Ⅰ~Ⅳのそれぞれの期間に合った教育に関する事項を、下の1~6から選びなさい。(複数解答も可)

1.教育令の公布
2.高等学校令の公布
3.義務教育6年制の実施
4.学校令の公布
5.学制の公布
6.内村鑑三不敬事件の発生
正解を表示するⅠ=1、5  Ⅱ=4  Ⅲ=2、6  Ⅳ=3

 

問2 上の文章中の空欄(a)~(d)を補うのにもっとも適切な語句を次の1~8から選びなさい。

1.内務省
2.農商務省
3.工部省
4.通産省
5.内国勧業博覧会
6.地方官会議
7.東京帝国大学
8.工部大学校
正解を表示する (a) 3  (b) 8  (c) 1  (d)5

 

問3 下線部Bに関連して、1871年に来日して開拓使顧問となり札幌農学校の設立やアメリカ式大農場の経営を指導した人物を所定の欄に記述しなさい
正解を表示するケプロン

 

問4 下線部Cによって銀本位制が確立するまでの次の1~5の事項を年代の古い順に並び替え、所定の解答欄の左から順にその番号を記入しなさい。

1.工場払下げ概則の制定
2.西南戦争の勃発
3.日本銀行の設立
4.新貨条例の制定
5.国立銀行条例の制定
正解を表示する4(1871年)-5(1872年)-2(1877年)-1(1880年)-3(1882年)

 

問5 下線部Dに関して、大阪紡績会社が開業一年目から黒字化に成功した理由をその生産体制・設備などに着目して説明しなさい。解答は所定の欄の範囲内で記述しなさい
100字程度)
正解を表示する添削します! Zoom・Skypeを利用したお試し講座やカウンセリングの中で無料で対応可能です。

 

問6 下線部Eに即して、綿糸が輸出製品としての地位を確立するまでの経過について、次の語群の語(7つ)をすべて用いて説明しなさい。解答は所定の欄の範囲内で記述しなさい(150字〜180字程度)

[語群]

1890年  1897年  綿花  日清戦争  
日本郵船会社  輸入税撤廃  輸出税撤廃

正解を表示する添削します! Zoom・Skypeを利用したお試し講座やカウンセリングの中で無料で対応可能です。

 

問7 下線部Fに関連して、日中関係を説明した次の1~4の文章から誤りを含むものを1つ選びなさい。

1.1885年に日本全権伊藤博文と清国全権李鴻章との間で天津条約が結ばれ、朝鮮からの日清両軍の撤兵と再度の出兵には互い事前通告することが取り決められた。

2.朝鮮独立党の金玉均を支援していた福沢諭吉は『時事新報』の社説の中で『脱亜論』を発表し、「支那朝鮮に接するの法も隣国なるが故にとて特別の会釈の及ばず」としてアジアの連帯を否定した。

3.1894年に朝鮮で甲午農民戦争とよばれる農民の反乱がおきると朝鮮は宗主国である清国に救援の出兵を要請した。清国は天津条約の規定により日本に自国の出兵を通告した。

4.1894年、日英通商航海条約の締結に成功した後に日本は清国に宣戦布告して日清戦争がはじまったが民党有利の議会は大幅な軍事費増額には難色を示したので政府は和衷協同の詔書を出すことで臨時軍事費を計上した。

 

正解を表示する4(和衷協同の詔書は、日清戦争勃発前の1893年)

 
☆問5、問6の吉田塾の添削指導例です。
本問については、カウンセリング(無料)やお試し講座(1対1のZoomまたはskype講座)の流れの中での添削(無料)も可能です。

吉田塾では、上記のような「慶応大の傾向にピッタリ合った」オリジナル対策問題を駆使した講座を展開(とくに直前期)します!これに重要過去問研究講座を加えることで最短の時間で効率的に慶応大の日本史に必要な事項をマスターして、本番での高得点をめざします!

 なお、吉田塾の本講座を縦横無尽に活用して見事栄冠を勝ち取った先輩たち(佐藤雄二君君や日比悠介君らの「慶応大の合格レポート」が他の教科の勉強法も掲載してあってとても参考になりますのでぜひ読んでみてください。
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